あなたの会社の社員は、こんな風に考えてはいないでしょうか。
「会社の売上は営業部門がつくるもの」
「商品の宣伝は広告担当の仕事」
「自分は経理だから関係ない」
「自分は製造部門だから、ものづくりに集中する」
もし社員がこんな意識で働くことを経営者が許しているのなら、会社として実に大きな損失です。
このような会社では、たとえば商品開発も職人としての発想に偏り、売る視点が乏しくなりがちです。
経理を担当する社員は、数字の処理はしても、数字を読んで問題点を洗い出し、改善を提案しようなどとは思わないでしょう。
社員に「売る」意識がないと、本当ならば会社が得られる利益を失っている可能性があるのです。
「売る」のが仕事
社員は誰もが例外なく、「売る」ということに焦点を当てた意識で仕事をする必要があります。
企業の活動とは、社会に価値を提供し、それにより対価を得る営みです。
そこで働く社員も、約束した業務を行って会社から給料を得ている、という内向きの認識ではなく、社会とつながる意識が求められます。
社員全員が、自分の仕事は社会に価値を提供すること、すなわち「売る」ことが仕事だ、ととらえることができれば、働き方が大きく変わります。
「売る」ことの意義
「売る」意識を社員に身につけてもらうには、会社が経営理念とともに教育していく必要があるでしょう。
どの部門に属していようと、社会に対する価値提供の意識をもって、それぞれの仕事に臨んでもらえるよう啓蒙していきましょう。
部門の壁を取り払う企画チームを作るなど、しくみによって変化を起こすこともできます。
全社が、「売る」ことにより社会をより良くしていくという視点で考えると、売ることが誇りになる商品やサービスも新たに生まれてくることでしょう。
一朝一夕で叶うことではありませんが、社員の意識を少しずつ変えていく体制を整えることをおすすめ致します。
追伸：
社員の意識が変わった会社のこんな秘密
脇田 優美子
